地デジ放送を見なくなったなぁ
今だと、民放テレビ局と連携した公式テレビポータルサイト「TVer（ティーバー）」。
各局の好きな番組を、好きな時に、好きな場所で、好きなデバイスで！自由に視聴できるテレビも新しい見方が出来たからです。
他にも、月額はかかりますが
Amazon prime (500円)
hulu (933円)
U-NEXT (1990円)
コロナの影響で、自粛しますので見る機会が増えると思います。
見方を選択して、色んなチャンネルが見れる様になっている。この結果、地デジ放送を見なくなって来た。待てよ、見てないならテレビから地デジカードを抜いて、NHK来たら受信機が無いので契約しませんと言えるのでは…🤔
実際自分は、地デジカードは玄関に置いてます。来た時には、持って行って良いですよって、受信契約を断っています。
ネットとだと、ドラマ、映画、バラエティなどを開始時間を気にしないで見れるので録画しないととかも無くなって便利です。別に録画出来ない訳では有りませんので、ネットが繋がらない所で見る為に録画はした事は有りますけど
ニュースだって、ネットで見る方が、情報が早く多いです。その結果、スマホとタブレットの充電回数が増えた様なきがします。
テレビ見てないなら、NHK受信契約を止めれるのでは…
自分は、民放を見なくなったので
ふと、NHKの受信料の事を考えてみた
「受信設備を設置した者には受信契約を結ぶ義務がある」とNHKは放送法で決まっていると言いますので
見てないじゃ駄目みたいです。
NHKをぶっ潰す ステッカーも持ってはいますが、納得してくれないので、映らなくするにはどうするかなぁと考えると簡単だった😁
民放全部映らなくするには、地デジカードを抜くだけで出来る。見ないので、抜いたカードを玄関に置いとき、NHKが訪問して来たら説明して地デジカードを渡せば受信機がない事を理解してもらえる。
アンテナを外す事は、中々出来ないけど、カードを抜くのは簡単に出来る。
NHKという「巨大利権」～公共放送という隠れ蓑は絶対手放さない！
「ワンセグ課金」にこだわる理由 ワンセグ課金ですべての世帯から徴収、NHK内部の権力争いはともかく我々視聴者にとっての問題は受信料の扱いが、今後どうなるのかだろう。
結論から言えば、仮に値下げを行ったとしても、ワンセグの課金が実現すれば、NHKはそれをはるかに上回る収入を得ることができる。我々視聴者からすれば、負担が大幅に増えるわけだ。
NHKが受信料という「打ち出の小槌」を手放すはずがなく、仮に受信料を引き下げるにしても、ワンセグ課金とセットにすることで、トータルでの受信料収入を拡大しようとしていることは明白である。
ではワンセグ課金を強行した場合、NHKにはどのくらい受信料収入が入ってくるのだろうか。
NHKの受信料は世帯単位なので、仮に自宅にテレビがなくても、家族の誰かがワンセグ携帯を所有していれば徴収が可能となる。
日本ではワンセグを受信できないiPhoneのシェアが高いという特徴があるが、世帯の誰かがiPhone以外の携帯を持っている可能性は高い。
しかも、単身世帯の約7割が高齢者であり、iPhoneの所有率が高いと思われる若年層単身世帯の比率は思いのほか低い。
仮にワンセグから徴収できるようになれば、事実上、受信料を徴収できていないすべての世帯から徴収することができると言ってもいいだろう。
ちなみに、受信料の契約対象となる世帯数は全国に4652万世帯あるが、実際に契約できているのは3671万世帯ほどだという。残りの世帯からワンセグを理由に受信料契約を締結するということになれば、（地上波の受信料が1300円ちょっとであるから）年間1400億円ほど受信料収入を増やせる可能性があるわけだ。
一方値下げについては3％程度などという数字が出ているが、仮に3％の値下げだとすると、単純計算で減収分は200億円程度。
差し引きすると1200億円の増収だ。
ちなみに1200億円と言えば、ほぼテレビ東京ホールディングスの売り上げ(28年3月期の売り上げは1362億円)に匹敵する。
こんな事は、許せない事だと思いませんか？
